JOURNAL 最新ニュース
⾃動⾞補修⽤の材料、機器、業界動向など最新情報をお届けします。
-
全固体電池の実用化はいつ？各メーカーの動向とEVの買い時を解説
「全固体電池はいつ実用化されるの？」という疑問にお答えします。この記事では、トヨタや日産など主要メーカーの開発動向や実用化時期の目標、普及に向けた課題について詳しく解説します。EVへの買い替えを待つべきか悩んでいる方は、ぜひ参考にしてください。
-
日車協連・青年部会、第25回通常総会を開催。 懇親会には石破茂 元総理、片山さつき 財務大臣、平将明 元デジタル大臣、西田実仁 公明党幹事長が出席
4Cをテーマにさらなる飛躍へ。与野党幹部も激励の言葉を送る
-
水素自動車（FCV）のメリット・デメリットを徹底解説！普及に向けた課題とは？
次世代自動車として注目される水素自動車（FCV）の仕組みやメリット、デメリットをわかりやすく解説します。電気自動車（EV）との違いや現在の課題、今後の将来性についても詳しく紹介しています。環境に優しい車の購入や買い替えを検討中の方は、ぜひ参考にしてください。
-
【実態調査レポート】鈑金塗装・整備事業者594社の8割超が「シンナーの入手に支障」、約3割で売上にも影響が発生
中東情勢に伴う資材の価格高騰・供給不足に関する実態調査
-
【2026年最新】ホンダ0シリーズの発売日はいつ？北米中止の真相と日本での展開・予約時期を徹底解説
ホンダの次世代EV「Honda0シリーズ」の発売日はいつ？2026年3月に発表された北米向けモデル（サルーン、SUV等）の開発・発売中止のニュースから、日本向けの「Honda0α」の発売時期、最新の予約状況までを詳しく解説します。
-
【速報】自動車整備の「隠れた買いたたき」にメス 国交省が修理指数の実態調査へ、大臣も構造的問題を認める
自動車整備業界が直面する深刻な人手不足と、それに伴う「整備難民」問題が深刻化している。その背景にある、損害保険会社と修理工場間の不透明な価格決定プロセスについて、西田実仁参議院議員が参議院国土交通委員会で厳しく追及した。
-
人手不足・人材育成に悩む鈑金塗装工場だからこそ、その課題を明らかにして自社のブランディングへ変えていく
～「何から学べばいいか、どこから教えれば良いか」を解決するアンケートを実施～
-
アネスト岩田、自補修用スプレーガンのフラッグシップモデル「WS/LS-400-SR2」を4月1日 EC限定発売
-
分かった気になる取適法 ”せやったんかぁ！”
【2026年1月施行】ついに始まった「取適法」。自動車整備・車体整備業界が直面する“新ルール”の正体。2026年1月1日、自動車整備業界の商慣習を根底から変える新法「中小受託取引適正化法（取適法）」がついに施行されました。 これまでの下請法では守り切れなかった「価格交渉のプロセス」や「車両回送（特定運送委託）」に明確な光が当てられ、整備工場と委託事業者（ディーラー・損保等）の関係は新しいステージに突入しました。今、現場で何が起きているのか、最新の対策をまとめます。
2026/05/12
-
【ロングタイプ登場】大ヒット中のKTCコードレスラチェットレンチ、その...
話題のコードレスラチェットレンチにロングタイプが新登場！
2026/03/17
-
スズキの2025年度世界生産、353万台超で過去最高を更新
海外生産・販売が好調で5年連続増、国内の登録車販売も過去最高を記録
2026/05/12
-
SUBARU、2025年度の世界生産は7.0％減の88万台 国内販売も...
海外生産は3.1％増と2期ぶりに前年超え、軽自動車販売は16.3％増と好調を維持
2026/05/12
-
マツダ、2025年度のグローバル生産・販売実績を発表
世界販売は前年比6.1％減の122.2万台、国内生産では「CX-5」などSUV勢が前年超えを記録
2026/05/12
-
有償運送許可講習のご案内
車積載車による事故車等の排除業務に係る自家用自動車の有償運送許可のための講習会
2026/06/01
-
改正資源有効利用促進法施行による車体整備事業者への影響
～今後、損傷した樹脂バンパーやパネルを新品交換しても古いパーツを廃棄しにくくなる？？～
2026/05/12
-
日産、2025年度グローバル生産は3.7％減の290万台 通期は各項目...
国内生産は13.1％減と低迷、3月単月の世界生産は前年比5.4％増とプラスに転じる
2026/05/12
-
スズキ、軽四輪車「エブリイ」「エブリイワゴン」を一部仕様変更して発売
フロントデザインを刷新し安全性能を向上、最新のナビゲーションやスズキコネクトにも対応
2026/05/12
-
トヨタ2026年3月期決算、売上高50兆円超えの過去最高も営業益は21...
米国関税影響が1.3兆円超の減益要因に、近新社長は「現場力」とTPSへの回帰を強調
2026/05/12