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デンソーと日本特殊陶業、スパークプラグおよび排気センサー事業の譲渡中止を発表

市場環境の変化に伴いデンソーが解約申し入れ　両社合意により契約解約へ

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2026/10/08

　デンソー（本社：愛知県刈谷市、林新之助社長）と日本特殊陶業株式会社（本社：愛知県名古屋市、鈴木啓司社長）は2026年10月2日、2025年9月1日付で締結したスパークプラグおよび排気センサー（O2センサー・空燃比センサー）事業に関する事業譲渡契約を解約し、事業譲渡の実行を中止することで合意したと発表した。これに伴い、両社は契約解約に関する合意書を締結することを決定した。

市場環境の変化を受けデンソーが解約を申し入れ

　両社は2023年7月に事業譲渡に向けた検討開始の基本合意書を締結し、2025年9月に本契約を締結していた。電動車の普及や地域ごとのエネルギー事情に対応するため、内燃機関関連製品の競争力向上と安定供給体制の構築を目指して協議が進められてきた。

　しかし、その後の市場環境は当初の想定から変化し、電動化が進展する一方で、地域ごとに異なるエネルギー事情や規制環境を背景に多様なパワートレインに対する需要が想定より長期にわたり継続する状況となった。デンソーは中期経営計画「CORE 2030」に基づき事業戦略を改めて検証した結果、当事業を自社で継続することが最適と判断し、日本特殊陶業へ事業譲渡契約の解約を申し出た。

統合プロセス長期化のリスクを考慮し日本特殊陶業も受入

　申し入れを受けた日本特殊陶業は、供給責任を果たすべく協議を重ねたものの、交渉の継続によるプロセスの長期化は将来見通しの不透明性を高め、統合計画策定への影響や譲受メリットの減少を招くと判断した。経営資源の配分および資本効率の観点から適切ではないと結論付け、デンソーからの申し入れを受け入れて解約に合意した。