【IAAE2026】「スキャンツールコーナー」で国内自動車メーカー12社の純正スキャンツールを一挙紹介！

　2026年2月12～14日に東京ビッグサイトで開催された自動車アフターマーケット総合展示会「国際オートアフターマーケットEXPO（IAAE）2026」では、「スキャンツールコーナー」を設置。

IAAE2026「スキャンツールコーナー」に展示された純正スキャンツールの紹介パネル（一部）

　国内自動車メーカー12社がそれぞれの純正スキャンツールをパネルで紹介し、純正スキャンツールのみ対応可能な作業・機能を訴求したほか、購入などの問い合わせ先を案内。このうちトヨタは「Global TechStream Plus（GTS+）」、ホンダは「HDS（Honda Diagnostic System）」、ダイハツは「DS-4」の実機も展示した。

トヨタGTS+

ホンダHDS

ダイハツDS-4

　また国土交通省は、「その整備、純正スキャンツールが必要かも？　～整備技術の高度化とスキャンツールの機能向上に向けた国土交通省の取組～」と題したセミナーを1日2回、計6回実施。そのうち3月12日と14日には国土交通省物流・自動車局自動車整備課の久保巧課長補佐が登壇し、スキャンツールを用いた点検整備に関する近況について講演した。

セミナー「その整備、純正スキャンツールが必要かも？　～整備技術の高度化とスキャンツールの機能向上に向けた国土交通省の取組～」の様子

　講演内で久保課長補佐は、ADAS（先進運転支援システム）や電動化技術などの進化・普及に伴う自動車整備技術の高度化によって、「そうした車両の整備には、自動車メーカーが定める整備要領書、スキャンツール、自動車整備士の研修・育成が不可欠」と説明。

　その一環として、2020年4月に施行された「自動車特定整備制度」、2024年10月（輸入車は2025年10月）より開始された「OBD検査」の詳細を解説した。

　とりわけ前者については、「衝突被害軽減ブレーキなどに使われているカメラやミリ波レーダーそのものだけではなく、それらが装着されているバンパーや窓ガラスを脱着する際に、それらの動作に影響を与える可能性がある。そのためこういった作業は特定整備の対象になっているので、作業を行うには『電子制御装置整備』の認証を取得する必要がある」と、注意を促している。

電子制御装置整備の対象作業と認証取得に関する注意喚起チラシ

　また、整備用スキャンツールと検査用スキャンツール、純正スキャンツールと汎用スキャンツールの違いについて解説した。

　そのうえで、2021年1月発効のUN-155（国際連合・サイバーセキュリティシステムに係る協定規則）が発効したことを契機に、専業・兼業整備工場が主に使用する汎用スキャンツールでは車載ECUにアクセスできず、自動車メーカーが開発しディーラーが主に使用する純正スキャンツールでなければ対応できない作業が増大。

　専業・兼業工場がディーラーにこれら作業を依頼してもディーラーが対応しきれないケースが増えている実情を説き、「このままこの状況が続いていけば、整備を受けられなくなる地域も出てくる、いわゆる『整備難民』が発生する可能性がある」と、強い危機感を示している。